2008年02月22日

ネットが第3の媒体に

電通によると、07年のインターネット広告費が雑誌を抜いて、テレビ、新聞に次ぐ、第3の媒体に浮上した、という。

インターネット広告は、アフリィエイトやステルス・マーケティングをはじめ、グーグルの検索に関連した広告、いわば一種のワントゥーワン・マーケティングなど、きめ細かいマーケティングに適している。

待たれ美、新聞、雑誌などに比べ、費用対効果が明確で、ネット広告はフルコミッション制ともいえる。

テレビ、新聞、雑誌、ラジオの既存媒体は、いずれも広告は減少。

この4つは合計3兆569億円で、前年比2.6%減となった。

ネット広告は、07年に6000億円の大台に乗せ、新聞は1兆円を切った。

今年、来年あたりにネット広告は新聞を抜き去る勢いにある。

既存新聞は読者離れに加えて、広告主離れも著しい。

新聞はいよいよインターネットに抜かれる日がやってくる。
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2008年02月10日

問われる番組の中身

「誹謗中傷や下品な表現がないか、提供番組をチェックする」
(ロート製薬)

「数字がよくても視聴者からマイナスの反応がくるような番組へのCM出稿は難しい」
(サントリー)

ロートもサントリーも、当たり前とはいえ、偉い。
(いずれも2008年2月10日付け朝日新聞より)

「接触(視聴率)の数で理解の度合いは測れない。番組の視聴質、視聴態度も重視している」
(資生堂マーケティング戦略室)

資生堂はマーケティング戦略上、ブランドマネジメントにおいて、いかに企業ブランド、商品ブランドを高めるのか、努力されているように見える。

そこが資生堂に対する消費者のブランドロイヤリティ(忠誠心、執着心)が高いゆえんでもある。

成果、評判を効率的にブランドにストックし、ブランド価値と顧客ロイヤリティを確実に高めることが、ブランドマネジメントにおいて、マーケティング戦略上、重要となるとされる。

だが、ひとたび下品な番組、いかがわしい番組のスポンサーになれば、すぐさまブランドイメージに傷がつき、消費者はじわじわとブランドスイッチ、消費者離れをきたすや知れない。

それゆえテレビも、もう視聴率さえ上げればいいというものではなく、番組の中身を考えた方がいいと思う。

特に細木数子サンの番組とか、江原啓介サンの番組のスポンサーは、よく心したほうがいい。

霊感商法やらスピリチュアル商法やらで、現実に被害者が出ているわけだから。

この番組のスポンサーも、わが社は全く関係ないとはいえない、社会的責任も少しはあるだろう。

視聴者、消費者の間に、悪評が広がれば、もうそのスポンサーの企業イメージやブランド力は落ちて、そこの商品は買わなくなることにもなりかねない。

そのためにも、下品な番組、いかがわしい番組のスポンサーは、すぐさま降りることではないのか。

細木数子サンの番組とか、江原啓介サンの番組のスポンサーは、どこ?
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2007年10月11日

一般大衆との関係作り・政治マーケティング

かつてパブリシティと呼ばれた。

新聞やテレビなどの媒体で、無料で報道される企業の商品紹介やデパートなどの催事がこれ。

パブリシティは、業界ではパブリと略称されるが、今ではパブリック・リレーションズ(PR)が、いつのまにか正式名称になっている。

パブリは広告より根拠があり、信頼性が高いと受け取られる。

その上、報道として伝えられるため、広告に比べて警戒心は低い。

それゆえ、有料の広告に比べて効果は高い。

ラーメン店がチラシをばらまいても、さほどの集客がないが、ひとたびテレビで報道されると、お店の前は長蛇の列・・無料なのに・・が、それ。

もう広告を打って、売り上げが上がる時代ではなくなったのかも。

そのため、企業では、新製品の開発などで、報道対策、プレスリレーションは極めて重要となっている。

このことは実は、企業だけに限らない。

政治の世界でも、パブリは政治マーケティングの機能として、極めて重要であり、一般大衆との関係作りに欠かせない媒体ツールといえる。

世論調査は、いわばマーケティングにおける市場調査であり、調査結果を分析し、選挙でどのように投票に結びつけるのか。

その効果を最大化するには、いわば企業が最大収益を上げる広告戦略と同じで、新聞、テレビ、雑誌などを使ったパブリの内容次第。

政党がメディア戦略に力を入れるのも、このパブリが核心となる。

明日から新聞週間が始まる。
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2007年02月28日

パロマと松下の情報格差は何だ

パロマ工業のガス器具事故により、多数の方々が亡くなられた。

謹んで哀悼の意を表するとともに、メディアのパロマに対する情報伝達と、その後も続いたリンナイ、松下電器産業、特に松下とのそれと、少し様子が違う点に触れたい。

テレビによるパロマへの批判は凄まじかった。

若い社長は、茶の間の視聴者を前に、吊るし上げ。

記者会見は「責任者出て来い!」の糾弾集会になっていた。

メディアを前に事故の実験まで公開した。

そしてリンナイ・・パロマほどのメディア・スクラム(集団過熱取材)ではなかったが、それでも情報量はかなりだった。

ところが、「松下よ、お前もか!」では、どうだろう。

朝日新聞が申し訳程度に社説で、「これまで余り報じられてこなかった松下電器産業の製品でも、48人が死亡したことが分かった。パロマ工業やリンナイ製の事故が大きな問題になっていたのだから、松下も利用者の注意をもっと喚起すべきだった」とした。

パロマ、リンナイでは大きな問題。

だが、松下では大きな問題となっていないことを新聞は認めたの?

テレビはメディアとして当然と言える、特集まで組んで、パロマを叩いた。

ところが松下に対しては、テレビはほとんど報じてはいない。

「名古屋の田舎企業」(テレビコメンテーター)には、何の遠慮もなく、好き勝手に扱うテレビも、天下の松下には、巨額の広告料が番組制作に影響を与えているかのようにも見える。

犠牲となられた方々の一人の命には変わりがないのに、巨大スポンサーへの配慮が、パロマと松下の扱いでは、まるで違うのではないのか。

この情報格差は何だと思う。
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2007年02月12日

旧来になりつつあるテレビCM

2006年09月05日に「テレビCMしない横綱ペプシ」をブログ「松坂屋・高島屋・三越・丸栄・名鉄百貨店・東急ハンズ」で、公開しました。

ペプシコーラは、アメリカではテレビCMをしていなくても、ブランド力はコカ・コーラと変わりないのですね。

その秘密はどこにあるのか、書きました。

「テレビCMしない横綱ペプシ」

ペプシとコカ・コーラを比較すると、日本ではブランド力、売上などで、ユーストアーと松坂屋の違いほどあるように思う。

ではアメリカではどうだろう。

昨年12月12日のNYSE(ニューヨーク証券取引所)での終値では、コカ・コーラが1919年に上場して以来、ペブシコとコカ・コーラの時価総額が86年目で初の逆転したという。

株数と株価を掛けた企業価値では、ほぼ同じ。

ペプシコーラなどまったく相手にされていない、存在感のない飲料メーカーだと思われていたら、とんでもない横綱だった。

ペプシは旧来のマーケティングであるテレビCMから撤退して、インターネットなどの新しいアプローチのニューマーケティングを使って、コカ・コーラと市場を二分する横綱メーカーになっていたのだ。

もともとマス・マーケティングは、産業革命から生まれた大量生産・大量消費のためのもの。

大資本による大企業が大量生産し、新聞、テレビを大量消費の媒体として最大限活用して、大量販売してきた。

コッカ・コーラを飲もうよ♪

という、テレビCMで、大量の大衆消費者に浸透を図ってきたこれまでのマス・マーケティング。

ところが、ペプシはテレビCMはとらなかった。媒体戦略が違った。

実際テレビCMがどれほどの効果があるのか、それを検証することはほとんど困難であるにもかかわらず、1本150円のペットボトル飲料に、年間20億円、30億円の広告費がテレビCMに使われている。

1人あたりの到達コストではテレビCMが一番安いといわれてきたが、その信憑性もどうだろう。

コカ・コーラに限らず、サントリーやビール各社も、莫大なテレビCMに宣伝広告費を賭けるのも、そうした確信めいたものがあるからだろうが、それをどうやって検証するのか。

広告費はペットボトル1本、数円から数十円かも知れないが、それは本当にテレビCMの効果によるものなのか。

ペプシはテレビCMを行わなかった。それでもコカ・コーラを抜いた。

インターネットは広告費でもラジオを抜き雑誌を追い上げ、テレビの広告市場をうかがっている。

インタネットでは、テレビ広告が、すなわちブロガーのオンラインコミュニティと彼らが書くブログ、ブログスフィア(BlogSphere)にとって代わる可能性も指摘されている。

インターネットでは、広告は多くが出来高払いで、広告効果がなければ、費用は発生しない。

今テレビ業界は、面白くない番組を朝早くから深夜遅くまで垂れ流す地上波テレビでは、視聴者の飽きがきており、また見たいと思うテレビ番組はスカパーなどに流れ、あとはネットで遊んでいるユーザーたちがパソコン画面を眺めている。

マーケティングのアプローチとして、ネット時代を迎え、テレビ媒体は旧来のものになりつつあるともいえる。
posted by 新聞批評 at 20:01| Comment(0) | TrackBack(1) | 広告・マーケティング | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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